過去に利用したことのある方々のリアルな声をまとめました。
実際に起きたことや感じたことなので、参考になること間違いなしです。
身近にサービスの利用者がいない方は、これらを参考にして、ご自分が利用する時のことを想像してみてください。
ずっと退職拒否されていたので辞められて良かった。
これまで何度も退職したいと上司に掛け合っても全然相手にしてもらえなかったり、不当な在職強要をして引き止めをされたり、そんな経験をされた方々は、退職代行によって「案外すんなりと退職出来て拍子抜けした」・・・なんていう感想が殺到しています。
そもそも労働者の意思に反して違法な在籍強要をすることは、立派なパワハラです。
◎退職するなら減給する→不当に給料を減額したり、退職金の制度があるにもかかわらず支払わないのは労働基準法第９１条の違法です。
◎後任が入社してくるまで辞めてはいけない→労働者に後任を手配する義務はありません。
◎辞めたら損害賠償請求する→心理的な圧をかけるこのやり方は、たとえ訴訟を起こしてもよほどの事情が無ければ認められません。
このように、あらゆる手を使って何とか退職を諦めさせようとする企業には、自ら退職を伝えても無駄だと感じて代行を頼みたくなるものです。
特に退職理由が曖昧であると、まだ引き止めの余地があると思って、企業は悪気もなく労働者のために引き止めている可能性もあります。
上司に話したら新入社員時代にお世話になった先輩が出てきて「話を聞くよ・・・」と誘われたり、同期から急に飲み会に誘われて「辞めるなよ！」と説得されたり、関係性の良かった相手が退職を止めれば諦めてくれるだろうと本気で思っている企業もあるのです。
悪気が無いというのも困りものですね。
たとえ有期雇用契約をしている方であっても、労働契約の初日から数えて１年以上経過している場合は、労働基準法第１３７条の規定によっていつでも退職出来ることになっておりますので、引き止められたら期間内は働かないといけないのだと思って、我慢して続けるのは時間がもったいないです。
退職代行を利用する前に、この有期を理由に引き止められた方は多いのですが、代行の打合せをした時に初めて、「自分が退職する権利があるのだということを知った。」と言う方が多くいらっしゃったので、あまり知られていないことなのかもしれません。
退職を拒否されている方は、代行業者という第三者の立場から伝えてもらう方が受け入れてもらいやすいかもしれませんね。
担当者が親身に話を聞いて励ましてくれたので今後の励みになった。
退職代行サービスの担当者が親身に話を聞いてくれたことですごく安心したという方や、救われたという感想も多かったです。
自力での退職に何度も挑戦したけれど受け入れてもらえなかった方や、職場や仕事内容のストレスで心が疲れ切っている際に、担当者が味方になって退職のお手伝いをしてくれるというのは心に染みるものがあるのでしょう。
「毎晩仕事のことを考えると不安で眠れなかったけれど、そんな夜中に電話しても応対してくれたことがよかった。」という声や、「パワハラを受けていて、いったい明日はどんな目に遭わされるか心配でしょうがなかった時に、即日退職できますよと優しく声をかけて話を聞いてくれたので、自分から職場への要望も話すことが出来た。」という声、そして「初めての退職代行サービスの利用は半信半疑だったけれど、何度でも電話やLINEで相談できたうえにメールの返信がとても早く、頼んだらすぐに実行してくれるので信頼でき、次の就職サポートもお願いした。」との声もあります。
特に、“相談回数無制限”の業者や、退職完了後も２ヶ月間のサポートなどが付いている業者ならば、心配事を解決するチャンスも多くなるので安心するという声が多かったです。
適応障害で外出や電話が出来なかったので代行サービスがあって助かった。
仕事によるストレスで、精神疾患を発症する人が年々増えています。
その中で適応障害とは、ストレスが原因で気分の落ち込みや睡眠障害などが起き、様々な精神面や身体面での症状が起こる精神疾患の一つです。
就職や転職などによる生活環境の変化、職場の人間関係、上司からのハラスメント、膨大な仕事量など・・・仕事におけるストレスが原因で発症しやすいと言われています。
適応障害になると心と体の健康が保てず仕事を続けるのは難しく、無理をすると症状が悪化してしまう可能性もありますので、このような状態で自らが退職の手続きをするのは難しいと思います。
外出や電話、対面での人との関わりが苦手となってしまう病気でもありますので、無理は禁物です。
病状が悪化していれば、時として本人ではなく身内の方が代わりに退職の意向を伝えることもあるようですが、家族に心配をかけたくないという方は、退職代行サービスを使うようです。
「自分がベッドから起き上がれない状態でも退職代行で命が救われた。」という声もあります。
退職代行は、適応障害のような精神疾患を患っている方の悩みに寄り添い、いち早く退職手続きを終えて治療に専念できるように尽力してくれます。
「辞めることすら考えられないくらい追いつめられていたけれど、ネットで見つけてこれしかないと思った。」と言うくらい、適応障害を抱える方は普段から自己犠牲をしてしまったり、真面目で努力家で優しい方が多いです。
それゆえに、退職代行サービスを利用することにも罪悪感を抱いて、躊躇してしまう傾向が強いのです。
適応障害は本人だけのせいではありませんし、ましてやそこまで追い詰めてしまった会社の責任が大きいこともあります。
退職代行を利用する立派な理由となりますので、出来るだけ短い期間で安心の日々を手に入れられるよう、是非とも利用していただきたいです。
退職を申し出ると嫌がらせをする職場だと知っていたので、退職代行で辞めるしかなかった。
自分よりも先に退職していった方々を見ていた時に、退職しようとすると仕事を山積みに渡されて、「終えるまで辞めるな。」と言われていたり、退職日までの期間に嫌味を言い続けたり、有給休暇の消化を許してくれなかったり・・・
円満退社の様子を見たことが無く、自分も同じことをされると思うと怖くて言い出せなかったことを理由に退職代行サービスの門を叩く方も多いです。
「自分から辞めたいなんてとても言える状況ではないので、弁護士に依頼するしかなかった。」と言う方も多く、この職場では退職を言い出したら最後だな・・・なんて思わせるような環境ならば、きっと自らが真正面からぶつかっていっても、今よりも状況が悪化してしまう恐れがありますよね。
酷いところでは、強行突破で辞表と有給申請をして出社しないでいると、何度も電話をかけてきたり、家まで押しかけてきたり、私物の返却拒否や退職金をカットさせられたりといった被害報告も受けています。
中にはもう職場と関わりたくないからと泣き寝入りする方もいらっしゃるようですが、貰えるものは貰うべきですし、認められることは認めさせるべきということを覚えておいてください。
弁護士の退職代行サービスならば、本人に連絡をしないよう依頼し、有給休暇や退職金の支払いについても交渉して取れるように動きます。
また、労働者に所有権のある私物に関しても郵送等で速やかに返却するよう説得する力を持っています。
本人では相手にしないと強気で出られる企業も、弁護士相手なら大人しく応じるところが多いのです。
法的な措置をとれる味方がいれば、どんな相手でも怖いものなしですね。
心が病んでしまうことに比べたら費用は気にならなかった。
今何とか精神的に辛い中でも我慢して出勤し続けているけれど、そろそろ本当にだめかもしれない・・・
そんな風に思い、退職を考えて代行サービスを利用した方々が大勢いらっしゃいます。
うつ病などのメンタルヘルスは心身に支障をきたし、仕事だけでなく、日常生活にも深刻な影響をもたらす可能性がありますので油断は禁物です。
「明るい未来を想像して入社した会社なのに」、「楽しく仕事がしたかったのに」、今なぜか全く逆の方向に進んでしまっていると感じている方、それはもう危険信号です。
今抱えているストレスの原因となるものは、自分の力で変えたり無くしたりできることなのか？
体調を崩した時、それは単なる風邪だったのか？ストレスのせいではないのか？
今一度考えてみてください。
このまま続けても、悪化する自分しか想像できないと感じたら、今が退職のチャンスです。
「うつ病で辞めた先輩を見て、お金を気にするよりもすぐに辞めるべきだと感じた。」という方、「あと一歩で死を選びたくなりそうだから、辞めるなら退職代行しかないと思った。」という方、完全に心を病んでしまえば、転職することも仕事を続けることも出来なくなり、もっと困難な状況になってしまうことを想像して、皆さん退職の道を選ばれています。
実際に心が病んでしまえば、心療内科等に通ったり薬を飲んだりして、治るまでに長い期間が必要となれば、その期間やりたいことが出来なくなってしまうかもしれません。
しかし、そうなってしまう前に退職すれば、転職する元気も残っていますし、新しい次の人生を考える余裕もあります。
退職代行サービスの利用は、運営元が一般企業の場合、高くても５０，０００円以内には収まることがほとんどです。
複雑な案件で弁護士に依頼をしたとしても、こちらも高くて１００，０００円以内に収まることが多いでしょう。
職場のストレスは職場を変えることでしか解決しないことが多いので、退職代行の費用面だけを見ずに、その後の自分の幸せと天秤にかけて考えてみてください。
パワハラを受けて自分から退職を言い出すのが怖かったので安心した。
厚生労働省のガイドラインで指摘されるパワハラの例を見てみますと、典型的なパワハラである一人の相手からの「暴言」だけでなく、「集団での無視」や「個人情報の暴露」など、広い範囲で「パワハラ」が認められていることが分かります。
時々、「イジられキャラなんです。」と、本当は嫌なのに我慢している方もいらっしゃいますが、自分が嫌なことをされていて、それをやめてもらえないのであればパワハラでもありますし、イジメでもあります。
自分さえ我慢すればと良いと思ったり、仕事が出来ないから仕方ないというのは違います。
あなたがパワハラと感じて、パワハラ例の項目に当てはまっているのなら、それが事実です。
退職代行サービスを依頼するきっかけとなったパワハラ例として、以下のようなものもありました。
「物の投げつけ（当たらなくても該当する）・人格を否定する言動・他の社員の前で大声での叱責を繰り返し行う・理由なく仕事から外したり個室に隔離させたりする・過酷な環境下での勤務に関係ない作業を命じる・適切な教育をしないまま到底対応できないレベルの目標を課し、達成できなかったことを厳しく叱責する・業務とは関係ない私的な雑用を強制する・・・」などが挙げられます。
「何のためにここにいるのか悲しくなって辞めた。」、「パワハラ上司に辞めたいと言えなくて代行を頼んだ。」という声が多く、皆さんかなり我慢をされてきたような印象でした。
ブラック企業と言われる職場にお勤めの方は、この内いくつもの項目に当てはまるようです。
こんな環境にいれば、退職したいと自ら言い出すのが怖くなってしまいますよね。
退職代行に依頼して、「もう怖い思いや嫌な思いをせずに辞められるので安心した。」との声が多いです。
精神的なダメージは、時として身体的ダメージよりも治癒に時間を要します。
劣悪な環境を去りたい時こそ退職代行が味方となるので、怖くて言い出せないという方は是非利用してみてください。
弁護士の先生がいるので臆することなく全てお任せ出来た。
弁護士先生がついていると思うと、どこか安心感がありませんか？
交渉技術に長けているだけでなく、やはりこの“絶対的な安心感”が欲しくて、弁護士に退職代行を依頼する方がいらっしゃり、依頼してよかったという声ばかりです。
弁護士に依頼すると良いケースは３つあります。
まずはセクハラやパワハラを受けて慰謝料請求を考えている時、次にうつ病等の精神疾患を患っていて労災認定を受けたい時、そして未払賃金が退職金の請求をしたい時です。
これらは弁護士の対応が必要となるため、民間サービスでは受けてもらうことが出来ません。
また、反対に職場から損害賠償請求される可能性があったり、実際にそう言われている時も弁護士に依頼しましょう。
労働者が会社に対し損害賠償責任を負うべきケースというのは限られていますので、不当に高額な賠償金を払わされたりする恐れは少ないですが、こちらもご自身や民間業者では対応が難しいのです。
このようなケースに当てはまっていた方々は、びくびくしながら自分から退職するよりも、弁護士の先生がいたことで堂々と退職を伝えられて良かったと満足度が高かったのです。
「４年以上パートで働いていて、社長からパートに有給はないと言われて諦めていたけれど、弁護士に有給申請できると言われて溜っていた分を使うことができた。」
「会社側は自分たちの都合でしかものを言わない傾向があるし、退職後も理不尽なことを言ってくるだろうと思って怖かったけれど、何か起きた際のフォローも約束してもらえ、安心して任せられた。」というリアルな声が届いています。
諦めていた有給休暇を消化できたのは代行サービスのおかげ。
退職代行サービスを利用して残っている有給消化をできれば、出勤せずにそのまま退職することが出来るというのは労働者にとってとても魅力的ですし、理想ですよね。
これが退職代行サービスなら叶えられるのです。
雇入れから半年間継続的に勤務していて、全労働日の８割以上出勤していれば、正社員の場合最低１０日間付与されます。
パート・アルバイト社員の立場であっても有給休暇は付与されます。
２０１９年の４月からは、労働基準法の改訂によって、１０日以上付与されている労働者は、年間５日間の有給消化をするようにと決められ、拒否した場合３０万円以下の罰金を支払わなければならない可能性も出てくるのです。
それにもかかわらず、職場によっては退職時だけでなく、日ごろから有給休暇の取得を快く思っておらず、全然使わせてもらえずに溜っているという方も多く、そのような場合は退職時も使わせてもらえない可能性が高いので、「退職代行のおかげで初めて有給を使い切れた。」、「残りの有給は捨てる覚悟でいたけれど買い取って貰えて得した。」との感想が多くあります。
有給休暇の使用に関する悩みは、在職時から付き纏っていたという方ばかりで、そういった環境が退職したくなる理由の一つでもあると思うのですが、労働者の権利を主張できない、あるいは認めない職場は断ち切って良いのです。
利用者によると、１００％の有給取得の成功を目指すのであれば、弁護士や労働組合の関わる退職代行が圧倒的にお勧めだそうです。
企業に権利を主張して納得させることも出来ますし、名前を名乗っただけで折れる会社も多いのだとか・・・。
しかし、民間でも、代行業者が仲介することで、あれだけ有給の消化を拒否していた企業が諦めて認めてくれるパターンもあるそうなので、自分から伝えるよりも圧倒的に効果はあったそうです。
以前よりも利用者が増えていることで利用するハードルが下がって来ている。
退職代行サービスそのものは２０１０年代後半あたりから、SNSや様々なメディアで話題になっていました。
確かにその頃は利用者もまだ少なく、珍しい目で見られた時代でもありました。
しかし、そこから年々利用者が増加し、「退職代行サービス」というものの存在が世間に知れ渡るようになりました。
もちろん、退職方法の中でこのサービスの利用者が占める割合はまだ一部とは言えますが、これから退職のスタンダードになっていくという見方もあり、利用するハードルは依然と比べると圧倒的に低くなっていると感じている方が多いようです。
今では珍しいものではなくなってきていますし、企業側もこのサービスの存在を知っていたり、実際に利用された経験のあるところも増えてきているので、対応方法にも慣れていると言うところもあります。
企業側がサービスについて理解してくれていると、理解がないよりもずっと受け入れてもらいやすく、退職がスムーズに進むので、利用者にとっては有難いですね。
最初は退職代行サービスを使いたくても、この方法が正しいのかと悩んだり、周りの目が気になって利用出来なかったりという方も、ネットで検索してみると思っていた以上に利用者が多いのでハードルが下がったとの声が多数寄せられています。
自分の周りには聞かなくても、全国的に見ればかなり利用者がいらっしゃるので、経験談や口コミを見て、自分も使ってみようと背中を押されたようです。
このサービスの利用者が増えていけば、ブラック企業に対して注意喚起を促すことにも繋がります。
労働者の権利が周知徹底されるように、時代に合うサービスを堂々と利用してください。
利用を後悔している方はほとんどおらず、今置かれている状況から、退職代行サービスを利用することが最善策と考えたようですね。
同じ状況の方も、自分にこれ以上の負担をかけずに頼ってみてはいかがでしょうか？